2021-05-12 第204回国会 衆議院 厚生労働委員会 第18号
やはり基本は、もちろん最低基準を示すのも大事なんですけれども、できるだけ、換気量が大きければ大きいほど、この長距離のエアロゾル感染、先生方の言うマイクロ飛沫感染のリスクは下がるわけですから、その最大限の換気対策を行っていくというのが、やはり飲食店に対しても、これは介護施設や医療機関についてもそうだと思うんですけれども、その点が大事なのではないかというふうに思うんですが、この点、先生の御見解をお伺いしたいと
やはり基本は、もちろん最低基準を示すのも大事なんですけれども、できるだけ、換気量が大きければ大きいほど、この長距離のエアロゾル感染、先生方の言うマイクロ飛沫感染のリスクは下がるわけですから、その最大限の換気対策を行っていくというのが、やはり飲食店に対しても、これは介護施設や医療機関についてもそうだと思うんですけれども、その点が大事なのではないかというふうに思うんですが、この点、先生の御見解をお伺いしたいと
最大限換気、換気量は大きければ大きいほどいいんだというのを、やはりここをしっかりと伝えていく。いや、内閣府の事務連絡を見たら、これなら大丈夫だというエビデンスですみたいに書いてあるわけですよね。
近年、空気環境基準のうち、特に二酸化炭素の含有率につきまして、当該基準は一〇〇〇ｐｐｍなんですが、今議員御指摘のように、これを超過する特定建築物の報告がされているところでございまして、当該の特定建築物におきましては適切な換気量が確保されていないおそれがあることから、維持管理権原者に対しまして、換気設備の再点検を行うよう周知をしたところでございます。
この人工呼吸器のモードの変更というのはどういうことを考えているかといいますと、人工呼吸器ですので、一分間に何回人工呼吸をするかという呼吸の回数でありますとか、それから同時に流す酸素の濃度をどれぐらいにするかとか、あるいは一回の呼吸の換気量、一回にどれだけ入れるかという量の問題とか、そういうような形のものの変更を考えているということでございます。
ホルムアルデヒドの室内濃度と換気量と建物の気密性、この三者は大変密接な関係にございます。例えば、換気量がふえれば濃度は下がる、あるいは建物の気密性が向上すれば換気量は減るということで、したがって、答申では、建築材料と換気設備の適切な組み合わせを基準化することが合理的とされております。
それは、住宅が高気密化するとともに換気量が減って、それで湿気が部屋の中にたまるという、そういう地球環境問題、省エネ法との絡みもございまして促進される側面もないわけではございません。 それで、外断熱が効果的じゃないかということは、確かに効果的でございまして、北海道なんかでは外断熱がどんどん普及しております。
この基準値を遵守することによりまして、通常は、十分な換気量が確保され、空気環境がＣＯ2以外の有害化学物質等による汚染から免れていると専門家から評価されているところでございます。 ただし、新築でございますとか、大規模な内装変更後は、化学物質の濃度が高くなることもあり得ます。
当然のことでございますけれども、気密性の高い構造のものとか換気量が少ない構造のもの、これは室内で発散するホルムアルデヒドが屋外に排出されにくいということで、その場合には室内のホルムアルデヒドは高くなるわけでございます。したがいまして、まず気密性の高い住宅では換気設備をきちっと付けて最低限の換気を確保するということがどうしても必要になってくるわけでございます。
それから、エネルギーの使用の合理化に関する法律がございますが、この中でいわゆる住宅の省エネルギー基準がございまして、それによりまして、気密住宅の設計、施工をする場合につきましては、必要な換気量、換気経路を確保できるようにし、あわせて、室内の空気を汚染しないような暖房器具を設けるかあるいは設けることができるようにする旨を規定してございます。
トンネル内の換気設備につきましては、道路トンネル技術基準に基づきましてその設計を行っているわけでございますが、本基準では、常時渋滞が生じる道路の場合は、交通渋滞時の換気量についても、実情を考慮した上で適切な換気量を算定する必要があるということで、渋滞時の換気についても配慮をするわけでございますが、今回のこの城山トンネル、これは帰省利用者によります大渋滞ということで、非常に異常な事態でございましたけれども
○説明員（加藤光徳君） 今御指摘になりましたような重要物挙上法というようなものを用いておりましたが、今度のは、最大換気量を測定します検査と、それから運動指数をとっていくべきであろうというので、運動指数を用いました。
下関、門司の両縦坑はほぼ完成しているが、換気量が激減したから、その半分を換氣用に、残り半分を昇降機用に充当すれば十分であると思われます。 以上の程度に施工範囲を縮小し、設計基準の程度を落すと、工費は約五億四千万円、セメント約一万五千トン鋼材約五千トンとなり、これを五箇年計画とすれば、年間工費一億円、セメント三千トン、鋼材一千トンとなり、一河川の災害復旧工事と大差ないものと考えられます。